前回は、クリニック経営には長期間にわたって収益を上げ続ける「積分」発想が必要であり、そのためには優秀な分院長に長く勤務してもらうことが何よりも重要であることをお伝えし、当法人が実践している分院長に長く勤務してもらうための施策を紹介しました。

これらの施策はもちろん当法人にとっては経営コストがかさむもので、多くの読者の先生方は、当法人がどのように利益を上げているのか疑問に思われているのではないでしょうか。そこで、今回は分院長の待遇を良くしながら、当法人に利益を残すための経営術をご紹介したいと思います。

法人に利益が残る経営原則

ここで、まずは法人に利益が残る経営原則についてお話します。そもそも法人の利益は、当然のことながら以下の方程式で表すことができます。

法人の利益　=　売上　–　経費

そして、法人の利益を増やすためには、これまた当然のことながら以下の2つの方法しかありません。

方法1：売上を上げる
方法2：経費を下げる

さて、この経営原則を当法人に当てはめてみますと、当法人の分院展開戦略では、第5回・第6回のコラムで紹介したように、開業場所は特急停車駅（すなわちターミナル駅）の徒歩1分以内の駅前物件と「ハイコスト」な物件を選定しています。また優秀な分院長に長期間勤務してもらえるようにインセンティブ制やワークシェアリングを導入したり、管理部機能を強化するなど、固定費・人件費や管理コストがかかる施策を積極的に導入しています。

もちろん、当法人でも医療消耗品や事務用品の無駄を削減するなど、2つ目の方法である「経費を下げる」努力を絶えず行っていますが、この方法だけでは法人に利益を残すことができません。そこで、当法人では、経費削減に取り組みながら1つ目の「売上を上げる」方法に注力することで、利益を上げる努力をしています。そして、ここでの主な施策は「2診体制」への移行です。

「2診体制」への早期移行で法人の利益を増やす

当法人の分院展開では、そもそも開業する前から「2診体制」を導入することを前提に、物件選びなどの開業準備を進めています。そして、早期に「2診体制」に移行することで法人に残る利益を増やしています。

それでは、なぜ「2診体制」に移行すると法人に多くの利益を残せるようになるのでしょうか。

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