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今後における遠隔・オンライン診療の“試み”とは

2018年4月の診療報酬改定で遠隔医療(オンライン診療)の評価が行われ、ビデオ通話などを利用したオンラインでの診療については、「オンライン診療料(70点)」が新設されました。

オンライン診療料の算定にあたっては、施設基準をクリアした上で地方厚生局長に届け出た保険医療機関が、継続的に対面による診察を行っている患者に対して情報通信機器を用いた診察を行った場合、患者1人につき月1回に限り算定できます。

改定により算定条件が厳格化

同点数の算定にあたり、さまざまな制約が設けられました。制約の内容を見ると、政府は今回のオンライン診療の評価については、算定条件を厳格にすることで“限定的なオンライン診療の解禁”というスモールスタートを選択したと考えられます。

過去に在宅医療の評価や介護保険の開始でも見られたように、新しい試みを導入するときは、まだその行為に関する実証事例が少なく、エビデンスが不足しているという理由から、「小さく生んで大きく育てる」という方法にならざるを得ないのかもしれません。

【オンライン診療料の算定要件】

「付加価値」を持たせて普及を目指す

オンライン診療の本格解禁に合わせて準備してきた企業は、現状このままでは大きく拡大することは難しいと判断し、新たなオンライン診療システムの活用方法を模索しています。

新しい「機能」を加えたり、「他のシステムと連携する」ことで価値を向上させたり、導入にかかる「コスト」面でのハードルを下げたり、「新たな活用方法」を提案したりすることで普及につながればと考えているのです。そこで、付加価値となる主なものをご紹介します。

1. 新たな機能で付加価値を向上

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