開業時に必ず検討すべき「主要な医療DXシステム」

医院開業において、安定した通信インフラは、電子カルテやオンライン資格確認、画像診断など医療の安全と質を支える重要な基盤となります。現在の医院開業では、単にネットワークを繋ぐだけでなく、国が進める「医療DX」に対応したシステム機器を遅滞なく導入し、それらを安定して稼働させるためのネットワークを含めた弱電環境を一体として計画することが不可欠です。

医療DXの基盤となるシステムは、開業時の内装設計やネットワーク設計と密接に連動します。そのため早期から選定と準備を進める必要があります。

電子カルテシステムの選定

電子カルテはクリニックの診療の核となります。大きく分けて2つのタイプがあり、クリニックの診療スタイルや予算に合わせて選定します。

②オンプレミス型（院内サーバー型）電子カルテ

院内に専用サーバーを設置するシステムです。院内LANのため動作が高速で、カスタマイズ性も高いのが特徴です。一方で、初期費用や定期的なサーバー更新費用が高額となる傾向があります。

なお、政府が掲げる「医療DX令和ビジョン2030」では、2030年末迄に全ての医療機関で電子カルテ普及率100％が目標として掲げられており、厚生労働省は2027年度以降のシステム更改ではクラウド型の導入を推奨しています。実際に現在の新規導入およびリプレイス市場ではクラウド型が主流となっており、これからの導入であればクラウド型電子カルテの導入をおすすめします。

オンライン資格確認とオンライン請求の義務化対応

現在の医療機関において、マイナンバーカードを利用した「オンライン資格確認（以下「オン資」）」の導入は原則義務化されています。また、毎月のレセプト（診療報酬明細書）のオンライン請求についても、このオン資のインフラ（回線・端末）を共通化して運用することが原則となっております。

• 必要な機器・環境

  顔認証付きカードリーダー、オン資専用の端末（PC）、そして社会保険診療報酬支払基金等のネットワークと安全に接続するための「IP-VPN回線」または「インターネット接続（IPv6）環境」が必要です。

• データ連携のメリット

  オン資の導入により、患者の特定健診情報や薬剤情報が電子カルテ上で閲覧可能となり、より安全で質の高い医療の提供が可能となります。また、毎月のレセプト（診療報酬明細書）のオンライン請求ともインフラを共通化できます。

電子処方箋・電子カルテ情報共有サービスへの対応

政府が推進する医療DXの次なるステップとして、「電子処方箋」や「電子カルテ情報共有サービス」への対応が挙げられます。

• 電子処方箋

  従来の紙の処方箋に代わり、データを国の中央システムを介して薬局と共有する仕組みです。重複投薬の防止などに役立ちます。

• 電子カルテ情報共有サービス

  国の医療機関や電子処方箋管理サービスと連携し、患者の過去のカルテ情報やアレルギー情報、紹介状（診療情報提供書）などを安全に共有・閲覧できる仕組みです。これらもオンライン資格確認のネットワーク基盤を利用して稼働します。

予約システムおよび WEB問診システム

院内混雑緩和やスタッフの業務効率化、患者の利便性向上のために不可欠なDXツールです。

• 連携と運用

  WEB等からいつでも予約が可能になり、事前にWEB問診を入力してもらうことで、患者の来院前に症状を把握することができます。

画像診断・検査機器のデジタル連携（PACS）

レントゲン、CT、超音波（エコー）、内視鏡などの画像診断装置や、検体検査機器のデータをデジタル化し、電子カルテと連携させるシステム（PACSなど）です。

• 連携と運用

  撮影・検査後、即座に診察室のモニターや電子カルテ画面に高解像度の画像・結果が表示され、スムーズなインフォームドコンセントが可能になります。

キャッシュレス決済および自動精算機

クレジットカード、電子マネーなどのキャッシュレス決済や、自動精算機・スマート自動釣銭機の導入です。会計待ち時間を短縮し、スタッフの現金管理リスクや作業負担を軽減します。

インフラへの影響

これらのシステムはすべてオンラインでリアルタイムに通信を行うため、院内ネットワークの負荷は以前よりも確実に高まります。開業時からこれらを見据えた回線スペックの確保が求められます。

医療DXを支える「弱電環境」