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電子カルテのデータを経営に生かす

電子カルテの普及が診療所の約半数となった今、電子カルテは当たり前となりつつあります。今や電子カルテは、導入するものから活用するものへ変わろうとしているのです。そこで、今回は電子カルテの活用に注目し、電子カルテに蓄積されたデータを経営に生かす方法を解説します。

電子カルテの真の導入目的とは

電子カルテは、何のために導入するのでしょうか。この問いにはっきりと答えらえる人は、案外少ないかと思います。例えば、レセプトコンピュータ(以下レセコン)であれば「診療報酬請求作業の効率化のため」とすぐに答えが出てきますが、なぜか電子カルテは明確な回答が浮かばないのです。

これは、“電子カルテ”という言葉の響きがカルテの電子化をイメージするため、効果を限定的に感じられてしまうのかもしれません。また、診療所の基幹システムであることから、導入するのが当然と考えているからかもしれません。

電子カルテをレセコンとセットで考えてみると、組み合わせて導入する目的は以下の4つになるかと思います。
①診療した内容を記録する
②診療内容を適切に請求につなげる
③患者さんの情報を適切に管理して活用する
④経営に必要なデータを見える化する

では、電子カルテの導入目的について順を追って解説していきましょう。

デジタル化によりスムーズな情報共有を実現

まずは「①診療した内容を記録する」についてです。電子カルテは「診療情報をデジタル化」する機能が真っ先に思い浮かびます。この“診療情報”とはカルテに書かれている内容だけではなく、添付されている情報も含みますので、検査結果や書類なども包括するものです。

<電子カルテの情報>
○プロフィール情報:氏名、年齢、住所などの個人情報と保険情報(保険証)
○診療情報:過去の診療歴や病歴、薬歴など(診療歴の中には患者さんの主訴に始まり、所見や治療内容『薬、検査、処置、リハビリなど』、病名、指導内容、予約情報、検査結果などがある)

これらの情報をデジタル化することで、情報共有がスムーズに行えるようになるのです。また、デジタル化された情報を2次利用することも可能になります。

入力内容に基づき適切なレセプトを自動で作成

次に「②診療内容を適切に請求につなげる」ですが、紙カルテの頃は医師がカルテに記載した内容を専門の医療事務スタッフが診療報酬点数表に基づいてレセコンに入力し、レセプト(診療報酬明細書)を作成していました。

一方、電子カルテは医師自らが電子カルテに診療内容とコスト(診療報酬点数)を直接入力することで自動的に適切なレセプトが作成され、レセプト請求がスムーズに行えるようになります。その結果、仮にこれまで重要であった「請求ロジックに詳しい医療事務スタッフ」がいなくても、適切なレセプトが作成できるようになるのです。

そこで、近年では電子カルテにレセプトをチェックする機能を搭載することが求められています。レセプトをチェックする機能は、基本的な機能として初めから搭載されているメーカーもありますが、より厳密にチェックを行うためには、専門の「レセプトチェックソフト」と連携する仕組みが必要です。

さまざまなデータを組み合わせることで活用の幅が広がる

続いて、「③患者情報の管理・活用」を見ていきます。

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